2019年4月、リエゾングループでは新たな研修体系への取り組みとして、現場の事実を動画で共有し、現場の負担を動画で軽減していく為の社内勉強会「リエゾンクラス」をスタートさせました。グループ代表の川副が、これまで培った動画共有の技術を最大限に駆使して、サービスの質やリスク、生活機能の向上につながる具体的な現場イメージを共有していく社内研修が「リエゾンクラス」です。

リエゾングループの事業には「住まい」「訪問」「通所」「マネジメント」の４種別があり、2019年度リエゾンクラスの対象になるのは、住まい、訪問、通所の3種別（マネジメントは、2019WAM助成事業との連携で実施予定）。リエゾンクラス「住まい」と「訪問」の2種の合同クラスは代表の川副が、通所の連携合同クラスは、研修の全てに外部講師を招いての研修を実施する予定です。写真は「住まいと訪問のクラス」の第1回の様子です。

写真は、通所連携の合同クラス。第1回の講師は老人保健施設にしきの里、地域包括ケアシステム推進室 室長の飯野朋彦さん。通所現場の実際を、一次予防、二次予防、三次予防のそれぞれの観点からご説明頂きました。飯野さんとは、今後、リエゾングループの訪問、通所、グループホームの現場で、動画共有を通じた「生活機能向上連携」の実践でご協力頂きます。

4月26日、自民党本部で行われた「科学的介護WG」においても「介護職員の介護負担軽減が、利用者の自立支援にもつながる」というイメージは、国会議員、厚労省関係者、その場に居た全ての関係者が共感したイメージでした。科学的介護が具体的に為すべき事は、可視化の研究（可学的介護）であろうと思います。そして、そのイメージを現場で形にすること、それが自立支援推進の具体的方法と考えます。

2019年度、リエゾングループは「介護現場の負担軽減」に焦点を当てた社内研修を展開します。これまで以上に、参加し易く、理解し易く、現場の実践に直結する研修内容とする為、これまで培った「動画共有」の技術を、最大限現場に活かす展開を進めたいと考えています。もちろん、動画共有を通じたクラス研修に留まらず、認知症研修や管理者研修など社員の充実した研修環境を整えていきます。